日本鍼灸大学 
他職種連携と多職種連携は、医療・介護・福祉の現場で、複数の専門職が本人や家族を支えるために協力することを表す言葉です。
両者は近い意味で使われることもありますが、一般には、他職種連携は自分とは異なる職種との協力、多職種連携は複数の職種が継続的に情報共有しながら支援する体制を指すことが多いです。
ただし、これらの用語に法律上の統一された定義があるわけではありません。勤務先や地域、研修資料によって使い方が異なるため、実際の現場では「誰が、何を、どのように共有するか」を確認することが重要です。
他職種連携とは？
他職種連携とは、自分の職種とは異なる専門職と連携し、それぞれの専門性を生かして支援することです。
鍼灸師であれば、医師、歯科医師、看護師、薬剤師、理学療法士、作業療法士、助産師、管理栄養士、介護支援専門員などと関わる場面があります。
たとえば、施術中に症状の変化が見られた場合に、本人の同意を得たうえで医療機関への受診を勧めたり、紹介状や診療情報をもとに施術方針を検討したりすることが、他職種連携の一例です。
多職種連携とは？
多職種連携とは、医療・介護・福祉などの複数の専門職が、本人の生活全体を支えるために、目標や情報を共有しながら協働することです。
在宅療養、高齢者支援、退院後の生活支援、障害福祉、妊産婦支援などでは、一つの職種だけで対応することが難しい場合があります。そのため、複数の職種が役割を分担し、必要に応じて連絡や会議を行います。
他職種連携と多職種連携の違い
| 項目 | 他職種連携 | 多職種連携 |
|---|---|---|
| 主な意味 | 自分とは異なる職種との協力 | 複数の職種による継続的な協働 |
| 視点 | 職種間の連携 | 本人・家族を中心にした支援体制 |
| 関わる範囲 | 必要な職種との個別の連携 | 医療・介護・福祉・行政などを含む場合がある |
| 具体例 | 鍼灸師が医師へ受診を勧める | 医師、訪問看護師、ケアマネジャー、介護職などが支援計画を共有する |
実際には、二つの言葉が明確に使い分けられない場合もあります。言葉の違いよりも、本人に必要な支援が適切につながっているかを重視しましょう。
チーム医療で大切なこと
厚生労働省は、チーム医療について、複数の医療スタッフがそれぞれの専門性を前提に、目的と情報を共有し、役割を分担して連携・補完し合う考え方を示しています。
連携では、次の点が大切です。
- 本人・家族の希望や生活状況を確認する
- 支援の目標を共有する
- 職種ごとの役割と責任を明確にする
- 必要な情報を、適切な方法で共有する
- 状態の変化があれば、速やかに相談先へつなぐ
鍼灸師が連携時に確認したい基本
鍼灸師が他職種と連携する場合は、鍼灸施術だけで対応しようとせず、医学的な評価や治療が必要な状態を見逃さないことが重要です。
確認したい情報
- 医療機関で診断を受けているか
- 現在の症状と、その変化
- 服薬、手術歴、既往歴
- 妊娠の可能性や、妊娠・授乳中かどうか
- 本人が希望する支援と、共有に対する同意
医療機関への相談を勧めたい場合
急な強い痛み、発熱、しびれや麻痺、息苦しさ、胸痛、意識の変化などがある場合は、施術よりも医療機関への相談を優先します。
また、症状が長引く場合、施術後に悪化した場合、精神的な不調によって生活に支障が出ている場合も、医療機関や適切な相談先につなぐことが大切です。
情報共有で気を付けること
診療情報、生活状況、連絡先などは個人情報です。本人の同意なく、必要以上の情報を第三者に共有してはいけません。
他職種へ連絡する際は、本人に共有する目的を説明し、同意を得たうえで、必要な範囲の情報を正確に伝えます。口頭だけでなく、記録を残すことも重要です。
よくある質問
他職種連携と多職種連携は、どちらを使えばよいですか？
勤務先や地域の使い方に合わせるのが基本です。特定の職種との協力を説明する場合は「他職種連携」、複数の職種による支援体制を説明する場合は「多職種連携」が分かりやすいでしょう。
鍼灸師は医療チームに参加できますか？
地域や施設の体制、本人の状態、連携先との関係によって異なります。鍼灸師としての専門性を明確にし、必要に応じて医療・介護・福祉の関係者と情報共有することが大切です。
連携の目的は何ですか？
本人の症状だけでなく、生活、家族、介護、仕事なども含めて必要な支援につなげることです。複数の職種が役割を分担することで、支援の漏れや重複を減らすことにつながります。
まとめ
他職種連携と多職種連携は、複数の専門職が協力して本人・家族を支えるための大切な考え方です。
言葉の使い分けだけにこだわらず、本人の希望を確認し、必要な情報を適切に共有し、医療・介護・福祉の支援につなげることを大切にしましょう。
